COVID-19の影響で在宅勤務となったシンシナティ大学の教職員を対象に、自宅での作業環境を医学部のKermit Davis教授が率いる研究グループが調査したところ、人間工学面での配慮が必要な環境が多かったそうだ(シンシナティ大学のニュース記事、 SlashGearの記事、 リポート)。

調査は計8,500人の教職員を対象に行われているが、リポートの対象は最終的に自宅で仕事中の写真を提出した41人のみとなっている。このうち、オフィスチェアを使用する人が24人だったのに対し、ダイニングチェアが11人、椅子なし6人。椅子なしと回答した人の中には、ソファやベッドに座って仕事する人や、立って仕事をする人などが含まれる。作業台としてはデスク(35人)が最も多く、立った状態で使うスタンディングデスク(4人)が続き、テーブルとベッド/ソファが各3人、ランニングマシンの奥に台を設置し、運動しながら仕事できるようにしている人も1人いたそうだ。

使用するPC種類別の数は記載されていないが、やはりノートPCが多いようだ。リポートに掲載されている8人の写真でもノートPCが見えないのは1人のみ。ただし、ノートPCのディスプレイだけをモニターとして使用する人は12人にとどまり、ノートPCと外付けモニターの組み合わせが16人で最も多い。メインの入力デバイスはキーボードがノートPC搭載(22人)、外付け(19人)だったのに対し、マウスはノートPCのタッチパッド(19人)、外付け(22人)となっている。

こういった作業環境・状況を人間工学専門家が評価した結果、椅子が低すぎる、アームレストが正しく調整されていない、ランバーサポートがない、背もたれに背中を当てずに座っている、机の縁が丸められていない、モニターの位置が低すぎる、メインのモニターが正面に設置されていない、といった問題が多くみられたという。新たに椅子を買うなどの予算をかけられない場合の簡単な解決方法としては、クッションを敷いて座面を高くする、クッションを背中に当ててランバーサポートにする、椅子を机に近づけて背もたれに背中を当てやすくする、机の縁にタオルなどを当てて角を丸くするといったものが提案されている。また、姿勢の悪くなるダイニングテーブルやソファ、ベッド、床の上での作業を避けることや、適切な姿勢が保てない場合は30分おきに姿勢を変えることも推奨される。

個人的にはノートPC1台で作業を済ませてしまうことが多く、机と椅子があるにもかかわらずソファやベッド、床の上などで作業することも多い。スラドの皆さんが自宅で仕事をする場合の環境はどのようなものだろう。長時間作業になっても問題ないだろうか。何か不便な点や、工夫している点などもコメントしてほしい。

あるAnonymous Coward 曰く、

ソフトバンクグループ傘下のZホールディングス（旧ヤフー）は、ZHD傘下または出資の金融事業会社6社の社名とサービス名を「PayPay」ブランドに統一することを発表した（プレスリリース, ITmediaの記事, Impressの記事）。

これにより、以下のような名称変更が行われる
・Yahoo! JAPANカード → PayPayカード
・ジャパンネット銀行 → PayPay銀行
・One Tap BUY → PayPay証券
・Yahoo!保険 → PayPay保険
・YJFX! → PayPay FX
・Yjam → PayPay投信

名称変更は、今後の各社株主総会と、必要な場合は所管官公庁の許認可などを得て実施される。これにより、PayPayブランドの認知向上とユーザーの拡大を目指す他、今後はPayPayアプリをスーパーアプリ化していき、ローンや保険といった金融サービスの提供を拡充していくとしている。

タレこみ子はジャパンネット銀行がメインバンクでアンチPayPayなので正直勘弁願いたいと感じている。スラド諸氏の感想は如何だろうか？

情報元へのリンク

あるAnonymous Coward 曰く、

朝日新聞の記事によると、NHKは、AMラジオと衛星放送(BS)のチャンネルを削減するようだ。

第1と第2があるAMラジオは一本化し、BSは、現在の計4波を、ハイビジョン画質のBS1とBSプレミアムと、4K画質のBS4Kの3波を2波に、BS8Kは東京オリンピック後に運用自体を考え直すらしい。これらの削減は、業務の肥大化に対する批判が理由とされているようだ。

AMラジオは、災害時の情報提供を始め、報道番組など提供している第1と、広く利用されている語学番組を始め、教育番組や教養番組などを提供している第2があるが、個人的には、どちらも質・量ともにあり、一本化するのは放送局としても本末転倒のように思う。

皆様はNHKのAMラジオチャンネルや衛星放送はどのくらい利用されているだろうか。現在のチャンネル数をどのように考えるだろうか。

NHKは10月1日から値下げを行うが、これに対応する意味もあるという。また民放もNHKの事業規模が大型化していることに対して民業圧迫であるという懸念を表明してきた経緯がある（NHKプレスリリース[PDF]、AV Watch）。