maia 曰く、

8月5日にキャンピングカーの横転事故が起きた。高速道路で後輪がバーストし、乗員に死傷者が出ている（毎日の記事、Responseの記事）。キャンパーハウスのコラムによれば、本格的なキャンピングカーは積載量ギリギリで作られているようで（普通の貨物車は空荷のこともあるが、キャンピングカーの積載量は変わらない）、基本的に負荷が高い。乗用車と違い、タイヤのアライメントがちゃんと出てない事が多く、偏磨耗、バースト、ハブボルト折れのリスクが高い。トルクレンチを適切に使用しない事、締め付けトルクのばらつきもリスクを高める。ハブボルト全折れだとタイヤはすっ飛んでしまい、大事故を招きかねない。とりあえずタイヤは3年かそこらで交換しとけという。

headless 曰く、

Windows Defender ATPによるファイルの誤検知を避けるため、ソフトウェア開発者側で実行可能な対策をMicrosoftが紹介している(Microsoft Secureの記事、 Neowinの記事)。

誤検知を避けるにはセキュリティベンダーだけでなくソフトウェア開発者の協力が不可欠だ。MicrosoftではアプリケーションをMicrosoft Storeで公開するのが誤検知を避けるのに最も良い方法だとしつつ、セキュリティベンダーやユーザーからの信頼を高めるのに有効なポイントを取り上げている。

最初に挙げられているのはファイルへのデジタル署名だ。署名によりファイルが改変されていないことを確認できるが、Microsoftでは署名に使われたデジタル証明書の信頼性評価もファイルの信頼性評価に使用するのだという。特にEV証明書が使われている場合、過去に評価されていないファイルやパブリッシャーであっても、Windows Defender ATPは高い評価を与えるとのこと。

また、バンドルしたソフトウェアに評価の低いものがあると、本体ソフトウェアの評価も低下する。さらに、インストーラーに署名した証明書の評価も下げられることになる。このほか、ファイルの難読化や標準以外のインストール場所の使用、ソフトウェアの目的とは異なる名称の使用といったマルウェアが使用するようなテクニックを使用した場合、誤検知される可能性が高くなるとのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

落ち穂拾い、弱者の戦術ではあるが。

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あるAnonymous Coward 曰く、

iPadのバッテリーが爆発してApple Storeが一時閉店に追い込まれる
https://gigazine.net/news/20180820-apple-store-evacuated-ipad-battery-explodes/

Apple製品のバッテリーが爆発しても驚かないが、Appleストアに対処用の砂の入った容器が用意してあったという話に驚いた
（Gigazineの記事によれば「爆発した際、従業員は安全のために砂の入った容器の中にiPadを入れて2次被害を防ごうとした」）

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あるAnonymous Coward 曰く、

文春オンラインでは現在「インターネット老人会」と称して、90年代の日本のインターネットの歴史についての寄稿を募ってる。現在までに、あめぞう掲示板、NIFTY-Serve、新世紀エヴァンゲリオン創作、ドクター・キリコなど様々な事件の機構が寄せられている。

こういった情報はこれまでに書籍では、ばるぼら著の「教科書には載らないニッポンのインターネットの歴史教科書」などにまとめられているようだ。
タレコミ者としては、「Readme!」や「JOY:Japanese Open Yellowpages」などのディレクトリサイトを推したい。

nemui4 曰く、

普段使うECサイトは「楽天市場」がトップで75%、「Amazon」は70%。商品購入は「価格重視」が8割
https://netshop.impress.co.jp/node/5712

LOHACOって知らなかったけどアスクルとYahoo!でやってるんですね。

消費者がECサイトで購入する際に重視する点は「商品の価格」が80.3%で1位。「送料・手数料」は78.5%で僅差の2位だった。女性の方が「送料・手数料」を重視する割合が男性よりも約10ポイント高い。

品質が横並びの消費財なんかを買うならそうなりますね。

重視する点の3位以下は「品揃え」（44.0%）、「ポイントの還元率」（30.0%）、「商品のスペック」（28.5%）となっている。

ポイントの原資は利用者の支払いのはずだけど、やっぱりあると嬉しい。

あるAnonymous Coward 曰く、

https://japanese.engadget.com/2018/08/16/model-3/#/

新型車「モデル3」の組立工程の一部を管理していた告発者のマーティン・トリップ氏によれば、今年、モデル3の駆動用高電圧バッテリパックの組立工程において、ロボットを停止させた状態で作業を覚えさせるための「トレーニング・ピン」が誤って取り付けられたままラインが稼働し、ピンが衝突してバッテリパックのセルが一部破裂するといったトラブルが発生していた。

一般的には損傷バッテリパックには発火の危険があるため解体や焼却処分が取られるが、同氏はテスラが作業員に上からカバーを取り付けて「修理」させ、修理が正しく行われたことを確認しないまま、量産車に取り付けたと主張。故障したパックの写真、廃棄部品が不適正に保管されていた状況、故障パックが取り付けられた車両の製造番号一覧などを公開した。

テスラはこれに対し、告発内容は嘘であり、告発者は安全性に関して極端に知識の欠如した人物だなどと反論。その後、告発のツイートや画像は削除された。

テスラ「モデル3」は中型セダンタイプの純電気自動車。充電一回で500kmを走行する大型バッテリ、5秒以下で時速100km/hに達する加速などが特徴だが、コスト高騰により3万5000ドル(387万円)のベースグレードの発売中止、目玉の自動運転機能の仕様策定遅れ、部品の脱落、取り違えなどトラブルが続いている。

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あるAnonymous Coward 曰く、

新たな脳コンピューター・インターフェイス（BCI）技術が考案されたそうだ。BCIの研究はすでに20年以上続いているが、従来は操作者個人の脳波の特徴に合わせて装置を訓練したりする手間が必要だった。新たなBCIでは、操作者の事前訓練を必要とせず、従来よりも高精度で運動意図が推定できるらしい。

リリースによると、運動を行う際に脳が運動を行った後の体の状態（運動結果）を予測する機能を利用しているそうだ。実験では、100ミリ秒以内の計測で、平均85％以上の精度で運動意図が推定できることが確認できたとのこと（MIT Technology Review、産総研）。

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likeamagic 曰く、

サントリーの関連会社ジャパンビバレッジでの労働問題が話題になっている。
支店長が「クイズに正解しないと有給休暇を取らせない」というメールを部下に出したそうだ。
全問正解者はいなかったようで、有休をとれた人はいない模様。
部下の「入社したときから有休は使えないものだと思っていたので、正解すれば有休がもらえるんだという感覚でした」という証言もなかなかブラックだが、支店長は何を考えてこのようなメールを出したのだろうか。

皆さんの会社にはあの手この手で有休をとらせないような上司はいますか?

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あるAnonymous Coward 曰く、

ここ数日、Twitterで「本当にあったIT怖い話」というハッシュタグが賑わいを見せている（Togetterまとめ）。

内容としては「ノートラブルなので保守要員を解雇した」「フリーソフトみたいにタダで開発してほしい」「HDD補充予算をケチってRAIDが死亡」「赤字見積もり」「rm -rf /*」などの、いろんな意味で怖い話が多々ツィートされている。スラド諸氏もぜひぜひこの流れに乗って夏の怪談話（？）を披露して頂きたい。

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taraiok 曰く、

オーストラリア内務省は、犯罪容疑者の個人情報の開示を強制する法案を発表した。政府は9月10日までパブリックコメントを募集している。この法案「Telecommunications and Other Legislation Amendment (Assistance and Access) Bill 2018 」では、広義の「通信サービスプロバイダ」に適用される。これは、オーストラリア国内キャリアのみならず、オーストラリアとの接続を持つ通信サービスプロバイダにも適用される。また通信事業者だけでなく、デバイスベンダーやアプリケーションメーカーも対象となるとしている。またロック解除を拒否した場合、最大10年間の拘留（現行法では2年間）が行われるとされる（Naked Security、The Conversation、slashdot）。

対象となる事業者は、2種類の政府命令の対象となる。一つは通信業者が所有する暗号キーを引き渡すことを要求する「技術援助通知」。しかし、個人が暗号解除キーを保存している場合はこれができない。その場合、政府は「技術的能力通知」と呼ばれる二つ目の命令が使用される。これは、通信事業者やデバイスメーカー、ソフトウェアメーカーに対し、可能な限り容疑者の情報にアクセスするのに必要な情報の提示を求めるという。端的に言えば、ハード・ソフトに限らず、知りうる限りの脆弱性情報の提供や、必要なソフトウェアのインストール、新しいシステムの設計などの提供を求めるものであるらしい。

内務省は＜通信事業者に対しバックドアや意図的な脆弱性を構築することを強いることはできないことから、こうした法案になったと説明している。

あるAnonymous Coward 曰く、

NVIDIAの9か月に渡る仮想通貨ゴールドラッシュは終わった。Nvidiaのジェンスン・ファン最高経営責任者（CEO）は仮想通貨向けGPUの8~10月期の売上高見通しについて「基本的にはゼロ」だと断言した。16日に発表した2018年5~7月期決算は市場予想を上回ったが、こうした慎重な業績見通しを受け株価は4.9％下落し、244.82ドルとなった。

すでに2~4月期の決算説明会で仮想通貨向けGPUの販売減を予告していたが、2~4月期に2億8900万ドルあった売上高は5~7月期で1800万ドルまで急減。仮想通貨向けGPUを含む「OEMその他」の売上高は5部門で唯一、市場予想を下回った。売上高総利益率の先行きも不透明だ。18年2~4月期には64.7％まで上昇したが、5~7月期は63.5％。8~10月期は62.1~63.1％とさらに低下する見通しだという（日経新聞、LATimes、Slashdot）。