Evernote は 12 月 4 日から、無料の Free プランで作成可能なノートとノートブックの数を大幅に縮小する (Evernote のブログ記事、 Neowin の記事、 The Register の記事、 Android Police の記事)。

現在のシステム制限では Free プランで作成可能なノートが 10 万件、ノートブックが 250 件となっているが、12 月 4 日以降はそれぞれ 50 件と 1 件になる。ただし、Evernote のデータ保護 3 原則とデータの所有権がユーザーにあることを確実にするため、現在 51 件以上のノートや 2 件以上のノートブックが作成されているアカウントでは引き続き既存のノートとノートブックの閲覧・編集・エクスポート・共有・削除が可能になる。Evernote では Free ユーザーの大半が新しい上限に収まるため、変更の影響は大きくないとみているようだ。

個人的にはほとんどメモを取らないため、Evernote を含む各種メモアプリは機能を把握する程度で終わってしまっているのだが、スラドの皆さんはどのようにメモを取っているだろうか。

お知らせ
スラドではタレコミや日記の編集フォームが正常に機能しない問題が 25 日夕方から発生している。編集者は強引な (不正ではない) 方法で作業を継続しているが、一般ユーザーの権限では同じ方法がとれないようだ。現在、問題の調査を依頼しているが週末ということもあって時間がかかる可能性もあるので、しばらくお待ちいただきたい。

(以下ストーリー本文に続く)
Engprax が英国のソフトウェアエンジニアを対象に行った調査によると、職場での不正行為をが雇用主に報告した人のうち報復行為にあったという人が 75% に上ったそうだ (プレスリリース、 報告書: PDF、 The Register の記事、 BetaNews の記事)。

データはソフトウェアエンジニア 280 人を対象に、調査会社 Survation が収集したものだ。それによると、職場で不正行為があると疑う人が 53% (およそ 148 人)、うち 116 人が雇用主に報告したという。116 人の 75% が報復行為にあったとのことで、全体のおよそ 31% が報復を受けたことになる。英国のソフトウェアエンジニアは全体で 466,000 人とのことで、これに当てはめると報復を受けたことのある人はおよそ 145,000人。英国の正規軍全員の人数よりも多いとのこと。その結果、不正行為に気付いても報告しない人が多く、特に経営側からの報復を恐れて報告しない人 (59%) と、同僚からの報復を恐れて報告しない人 (44%) が多かったとのことだ。

不正行為の例としては、職業上の基準への違反や、怠慢、贈収賄、詐欺、犯罪活動、誤審、健康や安全のリスク、環境破壊、差別や問題の意図的な隠ぺいを含む法的義務の不履行が挙げられている。スラドの皆さんは職場での不正行為に気付いたらどうするだろうか。

headless 曰く、

パンデミック中に増加したセルフレジだが、英国や米国ではセルフレジを撤去する小売店が増加しているそうだ (The Guardian の記事、 BBC News の記事、 CNN Business の記事)。

イングランド北西部で 27 店舗を展開 (記事では 28 店舗) するスーパーマーケットチェーン Booths では、カンブリアのケズィック店とウィンダミア店を除き、セルフレジを撤去して人間のスタッフによるレジを復活させる。Booths は英国のスーパーマーケットでセルフレジを撤去する初の例となるが、この決定はセルフレジが「遅く、信頼性が低く、明らかに人間味がない」という顧客のフィードバックを受けたものだという。

一方、米国では Walmart や Costco、Wegmans などのチェーンがセルフレジやアプリの見直しを行っている。Boothsの決定とは異なり、米国ではセルフレジにより失われる商品の増加が廃止の主な理由になっているようだ。レジでの操作ミスや意図的な万引きにより代金を支払わないまま客が商品を持ち帰ることは「shrink」と呼ばれるが、セルフレジではさまざまな万引き技術が生み出されて shrink が増加している。

米国と欧州の小売店を対象とした調査ではセルフレジやアプリによる商品ロスは業界平均の倍以上の 4% に上る。そのため、Walmart はニューメキシコ州の一部店舗でセルフレジを撤去しており、Wegmans はモバイルアプリによるスキャン・支払いサービスの提供を終了。Costco は他人のメンバーカードを持った非メンバーがセルフレジエリアを利用していることが判明し、監視用のスタッフを増員したとのことだ。

Booths のフィードバックで見られるようにセルフレジを嫌う人も少なくないようだが、スラドの皆さんはセルフレジを積極的に利用しているだろうか。

Microsoft は Windows 11 2023 Update (バージョン 23H2) を 10 月 31 日から提供開始したが、ダウンロードページから入手可能なメディア作成ツールを使用して作成したインストールメディアはバージョン 22H2 のままになっている (Neowin の記事 [1]、 [2])。

Microsoft によれば、現在パッケージサイズの最適化を行っており、11 月 15 日のリリースを計画しているという。ただし、Windows 11 は Windows 10 とは異なり、特に面倒な操作をしなくてもダウンロードページでインストールメディアの ISO イメージがダウンロードできる。個人的にはこの現象を確かめるためメディア作成ツールを久しぶりに使用したのだが、スラドの皆さんは Windows 11 のメディア作成ツールを使用しているだろうか。

先日 Netflix の DVD レンタル終了が話題となったが、米 Best Buy では物理メディアによるビデオ販売を2024年に終了するそうだ (The Verge の記事、 Neowin の記事、 Variety の記事、 The Digital Bits の記事)。

販売終了する物理メディアには 4K Blu-ray やスチールブックも含まれ、実店舗だけでなくオンラインでの販売も 2024 年の早い時期に終了するという。本件は The Digital Bits が最初に報じ、その後 Best Buy が事実関係をメディアに認めた。

スラドの皆さんは現在も物理メディアでコンテンツを購入しているだろうか。最後にレコード店などの実店舗に行ったのはいつだろう。

headless 曰く、

Vodafone Germany では銀行や病院、学校と行った信頼される会社や組織を対象に、スマートフォンの連絡先に登録されていなくても画面に発信者の情報を表示可能にするネットワーク API の提供を開始したそうだ (プレスリリース、 Neowin の記事)。

サービス名称「CallerID」は発信者番号を示す「Caller ID」と紛らわしいが、発信者番号だけでなく最大 30 文字のテキストを表示可能になるというものだ。Vodafone が顧客への連絡時に 2021 年から使用しているサービスを元にしたものだといい、ネットワークベースのソリューションのため追加のアプリは必要なく、VoLTE に対応していさえすれば利用できるとのこと。米国では CNAM (Caller ID Name) と呼ばれる機能で発信者の名前を表示できるが、ユーザーがオプトインしなければ使用できないとのことで、これとは異なるようだ。

Vodafone では他キャリアにもサービスの利用を広げるべく交渉しており、ロゴやショートビデオのようなコンテンツを表示する機能の開発も進めているという。Neowin の記事でも着信画面にショートビデオが表示されたらうっとうしくなる可能性を指摘しているが、リッチコンテンツの表示が強化されるとスパムのようになってしまう可能性もある。発信者のブランドを画面に表示する First Orion も CallerID を利用して企業にサービスを提供するそうだ。First Orion の調査によると回答者の 87% が知らない電話番号からの電話を受けたくないと思う一方、多くの人が月に 1 本は重要な電話を受けそこなっているという。スラドの皆さんは重要な電話を知らない番号だと無視してしまうことがあるだろうか。

Counterpoint の調べによると、2017 年から 2023 年の間に 500 近いブランドがスマートフォン市場から消えたそうだ (Counterpoint の記事、 Neowin の記事)。

2017 年にピークを迎えたスマートフォンのブランド数は 700 を超えていたが、現在は 250 程度にとどまるという。この間に消えたブランドの中には BlackBerry や LG、Microsoft Lumia のように世界的に知られていたブランドもあるが、多くはローカルブランドだという。その中にはインドの Micromax のように、一時は地元で大きなシェアを占めていたブランドも含まれる。

ローカルブランドの衰退は COVID-19 パンデミックやマクロ経済の逆風の中で世界的な大ブランドに対抗できなかったことが大きい。Xiaomi や OPPO、vivo といった中国のブランドが台頭したことも小さなブランドの減退を加速させた。Neowin の記事では Micromax の他に一時はよく知られていたが消えたしまったブランドとしてインドの Intex と Karbonn、中国の Meizu と Coolpad、Gionee を挙げている。ただし、Meizu は現在もスマートフォンブランドとして健在であり、一時期ハードウェア製品も販売していたスマートフォンアプリメーカー Meitu の間違いとみられる。

日本のブランドは 2017 年を待たずに消えてしまったものもあるが、スラドの皆さんが消えたことを残念に思う携帯電話のブランドはあるだろうか。

headless 曰く、

スマートフォンにアプリが何本入っているか、The Verge の Slack チャンネルでスタッフに質問したところ、ほとんどが 100 本を超えていたそうだ (The Verge の記事)。

記事に掲載されているのはスタッフ 15 人の使用するスマートフォン計 16 台で、100 本未満は 2 台のみ。7 台で 200 本を超えており、うち 5 台は 300 本を超えている。システムアプリをカウントしているかどうか明記しているスタッフは少ないが、この本数では大して影響ないと思われる。最も多いのは 444 本で、全体をスクロールするのに 5 回のスワイプが必要だという。

The Verge 読者のコメントでも 100 本超えが目立ち、821 本という人もいる。今メインで使用しているスマートフォンを確認してみたところ、プリインストールされているものも含めて 55 本だった。普段使用するのは 10 本程度で、一度も起動したことのないアプリもある。スラドの皆さんが使用するスマートフォンには何本のアプリがインストールされていて、うち何本を日常的に使用しているだろうか。

Apple は EU 指令に従うしかなくなって次期 iPhoneで充電端子を USB Type-C に置き換えるとみられるが、発表会で EU の影響に触れることは決してないとの見方もあるようだ (Android Police の記事)。

Apple は他社製品が既に搭載している機能でも同社製品に搭載する際は世界初の新機能であるかのように発表し、ユーザーが戸惑うような変更を導入する際は素晴らしいイノベーションを皆にもたらすかのように発表してきた。iPhone 4 で受信状態が悪くなる問題が発生した際、故スティーブ・ジョブズ氏は金属部分に触れる持ち方をやめるべきだと断言している。

共通の充電端子は複数のデバイスを利用するユーザーにとってメリットとなる一方、既存のアクセサリーが使用できなくなるデメリットもある。USB Type-C 端子を搭載する iPhone は 13 日のイベントでの発表が予想されるが、新充電端子をどのように紹介するのだろうか。スラドの皆さんのご意見はいかがだろう。

headless 曰く、

Android Police が実施中のスマートフォンのセルフサービス修理に関する読者投票で、「次に購入するスマートフォンではユーザーによる修理を可能にする設計が必須」との回答が 3 分の 1 を占めている (Android Police の記事)。

「修理する権利」をバイデン政権が促進する米国では電子機器の修理する権利を定める州法が成立し始めており、これまで反対していた Apple もカリフォルニア州の修理する権利法案の支持に回っている。欧州では修理しやすさを盛り込んだ携帯電話等のエコロジー設計規定の策定を欧州委員会が進めている。メーカー側でも修理に関する情報や工具、部品等の提供を進めるなど、セルフサービス修理が注目を集めている。

しかし、現在のところ修理しやすさを念頭においた設計のスマートフォンは Nokia G22 や Fairphone シリーズなど、フラッグシップモデルの性能は期待できない。そのため、投票で過半数の票を集めているのは「端末自体がフラッグシップの品質である場合に限り、ユーザーによる修理の可能なスマートフォンに興味がある」というもので、6 日朝の段階で総投票数 2,623 票中 1,379 票 (53%) を獲得している。修理賛成派はユーザーによる修理を可能にする設計が必須 (853票、33%) と合わせて 85% を占めており、修理に興味がない (176 票、7%) と自分では修理したくない (141 票、5%) という反対派に大きな差をつけている。

日本国内では法的な問題もあって全面的に修理可能なスマートフォンの実現は難しいかもしれないが、バッテリーなど一部のコンポーネントを交換可能にすることは不可能ではないだろう。スラドの皆さんはスマートフォンのセルフサービス修理に興味があるだろうか。

Microsoft は 9 月 1 日、Windows 標準の「ワードパッド」アプリの削除計画を示した (Microsoft Learn の記事、 Windows Central の記事、 Neowin の記事、 Ghacks の記事)。

Microsoft によればワードパッドは今後更新されることはなく、Windows の今後のリリースから削除するとのこと。Microsoft ではワードパッドの代替として、.doc ファイルや .rtf ファイルのようなリッチテキストファイルには Microsoft Word の使用を、.txt ファイルのようなプレーンテキストファイルにはメモ帳の使用を推奨している。

このドキュメントは Windows 10 と Windows 11 を対象としているが、実際に両バージョンから削除されるのか、具体的にいつ削除されるのかといった点は示されていない。

Microsoft は以前ペイントの廃止計画を示したが、結局廃止されたのは「ペイント 3D」 であり、ペイントでは AI 機能の導入計画も進められている。ただし、ワードパッドはペイントほど人気が高くないことや、Microsoft が Word の使用を推奨していることなどもあって、ペイントのような方向に進む可能性は低いとみられる。

スラドの皆さんはワードパッドを使用しているだろうか。

headless 曰く、

Android Police が SIM トレイを搭載しない eSIM 専用スマートフォンを購入するかどうかを尋ねる読者投票を実施しているが、SIM トレイ不要派が優勢のようだ (Android Police の記事)。

iPhone 14 / 14 Pro シリーズは北米モデルが SIM トレイを持たないデュアル eSIM となっているが、今回の投票は近く発売される Pixel 8 シリーズで SIM トレイがなくなる可能性が指摘されたことを受けたものだ。

8 月 31 日夜の段階では 2,454 票が投じられており、SIM トレイが存在する限り SIM トレイ搭載モデルを選ぶという人は 38% (922 票)、迷うことなく SIM トレイなしモデルを選ぶという人が 29% (715 票)。SIM トレイがなくても問題ないという人も 17% (409 票) おり、合計では不要派が必要派を大きく上回る。Android が eSIM をサポートし続けるかどうかなどの条件次第という人も 14% (351 票) にのぼり、SIM トレイにこだわらない人は 60% となる。

個人的にはまだ eSIM を使用していないが、スラドの皆さんはいかがだろう。SIM トレイの有無が購入条件の一つになるだろうか。

headless 曰く、

Windows Central によると、Microsoft は「ペイント」など複数の Windows 標準アプリで AI 機能の導入を試しているそうだ (Windows Central の記事、 The Verge の記事、 Ars Technica の記事、 On MSFT の記事)。

たとえば、「フォト」アプリでは写真内のオブジェクトや人物を認識して切り抜き、他の場所に貼り付けることを可能にする機能が開発されているという。また、「カメラ」アプリや「Snipping Tool」アプリでは OCR 機能を用いてスクリーンショットや写真に含まれるテキストを抽出できるような機能の開発が進められているとのこと。

ペイントの場合は Bing での画像生成と同様、ユーザーの要望に合わせた画像を生成する機能がテストされているそうだ。Windows Central の情報提供者によれば、この機能は Bing の画像生成と同じ技術がベースになっているとのことで、Dall-E ベースのようだ。

ペイントではむしろオブジェクト切り抜きのような機能の方が役立つ気もするが、スラドの皆さんのご意見はいかがだろう。ペイントに限らず、Windows 標準アプリに AI 機能が搭載されるとすれば、どのような機能を使ってみたいだろうか。

headless 曰く、

キヤノンのオールインワンプリンターが 1 色でもインク切れになると印刷以外の機能も使用できなくなることを不当だとする訴訟が米国で 2021 年に提起されたが、いつの間にか和解していたそうだ (The Verge の記事、 訴訟データ)。

原告と被告の Canon USA が裁判所に和解を報告 (裁判所文書: PDF) したのは昨年 11 月 15 日。判事は棄却を翌日命じている。和解額などは示されていないが、問題の動作について被告による説明を不要にする条件に双方が合意したという。元々この訴訟はクラスアクション訴訟を目指しており、訴訟を提起したニューヨーク州の原告のほか、カリフォルニア州とテキサス州のクラス代表が加わっていたが、和解によりクラスは関係なくなったようだ。

HP も同様の問題で昨年訴えられている。米カリフォルニア北部地区連邦地裁に提起された訴えの内容としては、インク切れで印刷以外の機能も使用できなくなるという不利な事実を隠して宣伝・販売したことが不当というもので、連邦法違反 1 件のほか、カリフォルニア州法違反 3 件、ミネソタ州法違反 2 件、合計 6 件の訴因が挙げられている。HP 側は棄却の申立を行っていたが、8 月 10 日に連邦地裁はミネソタ州法違反の1件を削除するように命じた一方、訴訟全体の棄却申立は却下した (The Register の記事、 裁判所文書: PDF)。

なお、訴状 (PDF) が引用した Amazon.com の HP Envy 6455e 製品情報では「印刷・スキャン・コピーがいつでも、どこでもスマートフォンから実行できる」という趣旨の説明がみられるが、現在の製品情報からは「いつでも (whenever)」「どこでも (wherever)」が削除され、「どこからでも (from anywhere)」に置き換えられている。

個人的には以前使用していた HP のオールインワンプリンター 3 台がインク切れでもスキャン機能は使えていたので、少し意外に感じた。これら 3 台のうち 1 台は先にスキャナー部分が故障し、あとの 2 台は先にプリンター部分が故障した。そのうち 1 台は現在主に猫が使用しているが、スキャン自体は可能だ。そのため、HP はより新しいモデルでインク切れ時に印刷以外の機能も利用できなくしたようだ。

これに対し、Epson US は 2008 年以降のモデルでインク切れでもスキャナーが使えると明言している。日本の Epson のサイトでは発売時期に言及していないが、リストを見る限り 2008 年以降のモデルで制限がなくなったとみられる。インク切れで印刷以外の機能も使用できなくなるプリンター、スラドの皆さんはどう思われるだろうか。

headless 曰く、

現在ベータ版の iOS 17 では通話終了ボタンの配置が変更されているのだが、先週から多くのメディアが取り上げて注目を集めている (9to5Mac の記事、 AP News の記事、 The Verge の記事、 Beta News の記事)。

iOS 16 の通話終了ボタンは「消音」「キーパッド」「スピーカー」「FaceTime」などグリッド表示されるボタンから独立して画面下部中央に配置されているが、iOS 17 ベータではグリッドに吸収されている。この変更は 6 月の WWDC でリリースされた最初のベータ版から含まれており、一部のユーザーからは不満も出ていたが、先週になって CNBC が取り上げて以降、大きな注目を集めているようだ。スラドの皆さんのご感想はいかがだろうか。