Microsoft、エラーを誇張して有料版購入を強制するアプリを「望まないソフトウェア」として削除へ

headless 曰く、

コンピューターでエラーが見つかったと称してユーザーにプレッシャーをかけ、有料版の購入などを促すクリーナー/最適化アプリについて、Microsoftのセキュリティ製品が「望まないソフトウェア」として検出・削除するようになるそうだ(Microsoft Secureの記事、 Softpediaの記事)。

Microsoftはマルウェアや望まないソフトウェアの判定条件を最近改訂し、ユーザーに不安を与えるような形でメッセージを表示して有料サービスなどの購入を促すといった動作を「望まない動作」に追加している。例としてはエラーを誇張して表示し、修正するには有料版の購入が必要だと主張するもののほか、他の方法では修正できないと示唆するもの、限定した期間内に対応しなければ修正できなくなると説明するものが挙げられている。

Windows Defenderウイルス対策など、Microsoftのセキュリティ製品では、望まないソフトウェアの条件を満たすソフトウェアを3月1日から検出・削除するようになる。確認が必要なソフトウェアの開発者に対しては、Windows Defender Security Intelligenceポータルからファイルを送信するよう促している。